老人マンション　(老人ホーム)

2012年01月24日 20時22分

老人マンション　

姑の為に名古屋で老人マンションを探しています。
一応、全部自分で生活は出来ますが、これからのことを考えてそういう介護などもしてもらえるマンションが良いと思います。
贅沢をしてきた人なので、高級マンションといわれるところが良いと思います。　老後の為に1億円以上は貯金しているようです。　どこか名古屋に良いところはあるでしょうか？　教えてください。お願い致します。

高円賃（高専賃）について教えてください。

高円賃（高専賃）について教えてください。
この５月から施行される登録制度についての質問です。

新登録内容に、「老人福祉法の有料老人ホームの届出の有無」とありますが
これはどういうことなのでしょうか？

あるセミナーの資料によると「適合でない高専賃は平成２２年５月以降、食事や生活援助等サービスを
提供するホームは有料老人ホームの届出義務が発生し、届出がなければ無届有け料老人ホームになる」
とありました。

ということはサービス提供を行う高専賃は有料老人ホームの届出が必要で、有料老人ホームに
なってしまうということでしょうか？

資料を読めば読むほど頭が混乱してきました。どうぞお手柔らかにお願いします

９０歳？のおばあさんのお金はどうしたら戻せますか？

９０歳（９０歳以上かも・・・）の兵庫県の介護老人ホーム滞在のおばあさんがいます。
私は、たまにこの介護老人ホームにやってくるボランティアの女性です。
　おばあさんは若い頃、一度結婚はしましたがすぐ離婚。　その後、老後の為に　一生懸命頑張って定年まで働き、定年後もパートで働く等して　貯めたお金（おばあさんが言うには大金・１千万以上？あまり詳しく覚えていないとの事）を、なんと、
　「兵庫県在住の実の妹」と、「ＪＡバンクかＪＡ共済に努める娘」に
　「預ける」という名目で通帳と印鑑（実印！）を渡したそうです。
　おばあさんが老人ホームに入った際、お金を確認したいと申し出ると、妹は「４０万円しか残っていない」、と電話で言うのです。
　おばあさんも、「そんなはずはない！通帳を見せて！」　と何度も訴えましたが、絶対に見せてはくれず、何度か親戚にも頼み一緒に訴えた所、
　預けた時の通帳ではなく、2009～2010年の最近の通帳をやっとの事で見せてもらえたそうです。
　ところがやはり、身に覚えのない　250万円または、それ以上の引き出しがなされ、現在ではほんのわずかしか残ってないそうです。
　これって私からすれば、横領で、実の妹に騙されているとしか思えません。おばあさんは確かに９０歳と高齢ですが、まだボケてなどおりません。
　この実の妹さんからは、どうやったらお金を返してもらえるでしょう。　もう無理なんでしょうか？
　ひょっとしたら、もう実の妹の娘に名義変更されており、昔の事で通帳や印鑑も破棄されているのでは・・・
　多分既におばあさんのお金を使ってしまっていると思われます。　どうしたら良いでしょうか？
　このメールを大阪在住の実の妹（高齢）と、ＪＡバンク関係に努めるその妹に知れたらおばあさんの身の危険が、危ないでしょうか？

履歴書を送付する時の送付状の文章を考えたんですが・・・

拝啓　時下ますますご清栄のこととお慶び申し上げます。
　このたび貴ホーム（◎◎◎様）の事務職の求人募集を知り、ぜひご選考いただきたくここに書類を添えて応募いたします。微力ではありますが、熱意をもって日々努力を重ねる所存ですので、ぜひ、面接の機会を与えてくださいますようお願い申し上げます。
それではご連絡をお待ち申し上げております。　
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新しくできる特別養護老人ホーム◎◎◎に応募するのですが、履歴書の送付先は、その老人ホームと関連のある老人保健施設●●というところです。
そのため、「このたび貴ホーム（◎◎◎様）の事務職の求人募集を知り」とカッコを使ってしまいましたがよろしいものでしょうか？それと貴社ではないので貴ホームでいいでしょうか？

老人の方の心に触れるには・・・

今、老人の方が何を思い、何を望んでいるのかを知りたいと思っています。
例えば、老人ホームで何か不自由に思っていることや望んでいるもの。またその中での生活状況や楽しみとは？
など、老人の方の心に触れてみたいのです。
自分では老人ホームなどでボランティアをしてみたいので、まずは情報をと思いました。
ご老人の方、老人ホームで働いている方、ボランティアをされている方、介護されている方など、いろいろなお話を聞きたいです。
よろしければ、上記したようなことが書かれているホームページなどがありましたら教えてください。
よろしくお願い致します。

Wikipediaの関連項目

介護サービス事業者の種類

介護サービス事業者（かいごサービスじぎょうしゃ）は、介護保険法に基づく介護保険事業者と介護保険外事業者に分けられる。加齢に伴って生ずる心身の変化に起因する疾病等により要介護状態となったもの（要介護者等）に対し、これらの者がその有する能力に応じ自立した日常生活を営むことができるよう、必要な保健医療サービス及び福祉サービス（総称して介護サービスという）を提供する事業者。
介護保険法では、在宅の要介護者等に対し介護サービスを提供する#指定居宅サービスと、要介護者を入所させて介護サービスを提供する#介護保険施設が定義されているが、これらを包括した概念である介護サービス事業者は定義されていない。

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